朝鮮史研究会関西部会（2006.9.30）

書評

李省展『アメリカ人宣教師と朝鮮の近代―ミッションスクールの生成と植民地下の葛藤』社会評論社、2006年、\3,800＋税。

　

書評者：川瀬貴也(京都府立大学文学部)

　

序

　本書はアメリカ人宣教師と朝鮮の近代との関係を考察の対象としている。その中でもプロテスタント、特に長老派（Presbyterian）の朝鮮ミッションを取り上げている。アメリカの長老派は、1937年に直属の海外宣教局が設置され、インド、中国、日本、そして朝鮮などアジア各国に宣教師を派遣した。アメリカの北長老派は全世界でも最も強力な単一教派のミッション・ボードといわれている。従って、本書でもこの北長老派の動きが考察の中心になっている^*1。

　宣教師はキリスト教とアメリカ文化を扶植するエージェントとして東アジアに赴いた。そして被宣教地の文化を本国へと紹介するエージェントでもあった（p.10）ことも重要である。

　本書は宣教活動の中から教育事業に焦点を当てている。それは朝鮮の近代教育の発生とその展開を考えると、ミッションスクールの果たした役割が東アジア諸国のそれと比べて大きいからである。

　なお、長老派とメソジストという朝鮮における二大教派のうち長老派に注目する所以は、どちらかというと植民地全般を通じて妥協的なメソジストより、支配権力に対する反応が顕著だったことにもよる（pp.11-12）。

　

　

第一章　帝国主義とミッション

　この章においては、20世紀初頭から「文化政治」期までの期間において、朝鮮ミッションと宣教本部が日本と朝鮮との関係をどのように把握していたのか、また宣教との関わりにおいておいてどのような「帝国主義観」を有していたのかを宣教師関連資料から検証している。

　まずアメリカ北長老派海外宣教本部セクレタリーのブラウン（A. J. Brown）の報告書（1902）を中心に見てみよう。彼は1901年8月から9月にかけて朝鮮各地の伝道支部を視察し、内部向け報告書を翌年提出している。ブラウンの報告は多岐にわたるが、朝鮮ミッションの成功を、朝鮮人の民族性（外部からの指導になれている、愛情深い、など）や朝鮮の政治状況（腐敗した行政、キリスト教に対する皇室の支持と理解、日清戦争後の荒廃）、宗教状況（仏教の相対的低位）などに引きつけて説明している（pp.18-19）。

　日本とロシアの角逐の場となっていた朝鮮の地政学的状況に対しては、列強による支配は避けられないとの悲観的な見解を示しつつ、キリスト教を基盤とした道徳心が備われば独立するのも可能であろうとの記述をしている（pp.22-23）。ただし、日露戦争後のブラウンは、日本の朝鮮支配に対して肯定的評価を与え、「我々は日本を非難することで朝鮮人を助けるのではなく、協力することで助けるのである」と、明確に表明している（p.24）。これはアメリカの帝国主義的支配の是認の延長線上にある見解と言えるだろう。

　さて、本格的に朝鮮が日本の植民地となった1910年代にミッションが直面したのは、「改正私立学校規則」（1915）による聖書教育及び宗教教育の危機と、一〇五人事件^*2に代表されるような武断政治期のキリスト教そのものへの敵視であった。この時期には、宣教本部のスピア（R. E. Speer）が事態収拾のため総督府を訪問し、好感触を得たとの報告を提出したが、それに対して現場からは批判的な声が届けられた。現地の宣教師シャープ（C. E. Sharp）は、「ローマ人への手紙」第一三章^*3を根拠にしつつも、批判的な視座を保持していた（pp.28-31）。

　三・一運動後の「文化政治」期においては、総督府と宣教師との間の活発な折衝が展開された。在鮮宣教師は文化政治における政策形成の一翼を担ったと言えよう。宣教師はアメリカ世論との繋がりもあるため、以前から総督府にとっても無視できない存在だったので、斎藤実総督、水野錬太郎政務総監も宣教師と会合を積極的に持った。しかし全て円満、というわけではなく、北長老派系ミッションスクールは二〇年代から三〇年代にかけて「指定学校化^*4」に関して様々な葛藤が生じた。しかし、スピアをはじめとする本部は、斎藤総督並び文化政治を高く評価している（pp.38-40）。

　

　

第二章　扶植

　この章では、平壌におけるミッションスクールの中心人物であったウィリアム・ベアード（Willium M. Baird、�｢緯良）の教育事業が論じられている。

　朝鮮近代の教育事業に、ミッショナリーの設立した私立学校が大きな役割を果たしたのは衆目の一致するところである。特にソウルにおいて、メソジストのアペンゼラー（H. G. Appenzeller）が設立した培材学堂はいわばモデルスクールとして発展した。一方、ベアードが着手した平壌の教育事業（崇実学堂・崇実大学）はメソジストのとは対照的な発展を遂げた。

　1891年に朝鮮にやってきたベアードは、釜山、大邱に伝道支部を造った後、朝鮮ミッションの教育顧問となりソウルに赴任した。ベアードは土着的キリスト教教育（現地語による教育）の必要性を主張したが、それは彼の1897年以降の平壌における教育で採用される（p.57）。

　ベアードの示したミッションスクールの原則は（1）キリスト教的で（2）その国の言葉を用いて（3）完全でなければならず（4）現地の水準に合わせたカリキュラム、というものであり、教会という基盤の上に学校は作られるべきであり、学校は慈善事業ではないと明言した（pp.64-5）。1901年に平壌アカデミーとそれまで呼ばれていた長老派の学校は「崇実学堂」と名付けられ、ベアードが校長となった。なお、19世紀末から20世紀初頭にかけてのエキュメニカル運動の流れの中、長老派とメソジストは合同で宣教・教育事業に当たっている。ベアードも特に教育面での合同のメリットを説き、1906年に連合崇実大学（The Union Christian College）がメソジストとの連合事業としてスタートすることとなった。これは1908年に朝鮮半島最初の四年制大学として認可された（pp.72-73）。しかし、この大学は1914年にメソジストが脱退し（のちにメソジストはソウルに延禧専門学校を設立）、30年代には神社参拝に直面し閉校された（ただし、戦後にソウルにて再建）。

　

　

第三章　拮抗

　この章では、1915年に発布された「改正私立学校規則」と、ミッションスクールが自身の存在意義と認識していた宗教教育の問題について論じている。

　統監府及び朝鮮総督府は、1908年に「私立学校令」を、1911年に「（第一次）朝鮮教育令」「私立学校規則」を公布し、教育行政の法的な基礎を築いたが、この流れはまとめると朝鮮人の「愚民化」及び「同化・親日政策」であったといえる（pp.85-86）。「改正私立学校規則」における最大の変更点は、正規の学校規則に定められた教科課程以外の学科目の追加（例えば聖書科目など）の禁止と、教員は日本語に精通していなければならない、というものであった（ともに既に認可されている学校に対しては10年間の猶予期間が与えられ、その期間に長老派の学校は抵抗することになる）。

　「改正私立学校規則」にミッショナリーは強く反対し、朝鮮総督府外事局長小松緑^*5と長老派宣教本部のブラウンが数度にわたって書簡を交換し、論争している（その一部は、山縣五十雄^*6編集の「セウルプレス」に掲載）。この論争をまとめれば、官憲側の「公教育と宗教の分離」の主張と、ミッショナリー側の西洋における初・中等教育同様の「政府の不干渉」及び「宗教教育の自由」との主張の衝突であった。しかしブラウンは日本の朝鮮支配そのものに関しては、非常に肯定的な解答をしている（p.103）。

結局、メソジストの「現実主義的」な対応のため（培材学堂は1916年、宗教学校としては最初に認可された高等普通学校となった）、長老派は大きな衝撃と影響を受け、宣川の保聖女学校の閉鎖問題や、メソジスト同様の妥協策を模索する動きなどが現れた（ソウルと平壌の宣教師の対立も生じた）。長老派とメソジストは、この法令をめぐって対立関係を保持することとなった（pp.110-111）。

　

　

第四章　葛藤

　この章では、超教派の高等教育機関ををソウルに設立すべきか、それとも平壌に設立すべきかというミッショナリーの葛藤を中心に分析が加えられており（資料としては、フィラデルフィアの長老派資料が用いられている）、著者が主張する「ソウルと平壌を中心とした楕円」（pp.145-146）という植民地時代のキリスト教の「地政学」が述べられている。

　さて、エキュメニカル運動の流れから、メソジスト及び長老派は合同で韓国福音主義宣教連合公議会（The General Council of Protestant Evangelical Missions in Korea）を結成し、教育事業においては平壌に連合崇実大学が1906年からスタートしていた。それに比して、ソウルでの動きがなかなかまとまらなかった（アンダーウッド、その後継者ミラーの?新学校は存在したが）。1910年代には、改めて朝鮮の中心地であるソウルに新大学を設立するか、ソウルの喧噪を離れた平壌の崇実を拡大させるかで意見が衝突したのである。ちなみに「ソウル派」は南北メソジストとカナダ長老派、「平壌派」は南北長老派とオーストラリア長老派と、ミッショナリーはまっぷたつに割れていた。これは、キリスト教に奉仕する卒業生を送り出したい「福音主義的」な平壌側と、それに比して「世俗的」なソウル側の対立であった（pp.135-136）。

　

　

第五章　抵抗

　この章では三・一運動における宣教師資料（ドゥルー大学所蔵のメソジスト資料）をもとに、日本官憲側と宣教師の関係が検証されている。その「騒擾」が継続している間に朝鮮総督府官僚と宣教師の会合がもたれていたのである（p.154）。

　1919年3月22、24日の会合の出席者には日本側は渡辺暢高等法院長、関谷貞三郎学務局長、丹羽清次郎^*7、山縣五十雄ら、宣教師側はメソジスト監督のウェルチ、長老派のゲール、モフェット、ウィットモア、セブランス病院長のエビソン、YMCAのブロックマンなど10名が参加した。ここでは、朝鮮人に同情しつつ中立を保ち、総督府とのチャンネルを失いたくない宣教師側と、宣教師に理解を求め協力を要請する総督府側の駆け引きが読み取れるが、宣教師自身が政治に関わらないこと及び事態の沈静化のための協力を拒む旨を強調しているのは注目すべきであろう（pp.161-173）。

　

　

第六章　相克

　この章ではアメリカから移植された近代教育の生成と発展並びに、その教育により受容されたアメリカ型近代の持つ特色および諸問題に着目している。

　プロテスタント宣教師は、伝道、教育、医療という「三位一体」のうち、教育と医療事業を端緒として宣教が開始された。朝鮮のキリスト教教育は、大韓帝国政府の近代教育よりもいち早く整備され、日本が植民地教育政策を実施する以前にその体形を整えていた。ただし、教育方針に関して、メソジストはいわば世俗的エリート養成、長老派はキリスト者の育成に力点を置いたという違いがある（pp.189-192）。

　アメリカ人宣教師のもたらした教育は、「アメリカの理想」を朝鮮に播種し、朝鮮人の抵抗の根拠となった（p.205）。しかし、宣教師と朝鮮人との間の乖離も認められる。

　

　

第七章　融合

　文化政治期は同化と異化の錯綜する政策が展開されたが、長老派ミッションスクールは果敢に異議申し立てをしている。この章では、総督府とミッションスクールの折衝に焦点をあてている。

　1920年に改正された「改正私立学校規則」においては、宗教教育及び宗教行事が許可され、朝鮮語使用も許可された。1923年には指定学校制度が確立したが、北長老派ミッションスクール８校は、指定学校の資格獲得のための努力を強いられた（北長老派の学校で最初に指定を受けたのは、ソウルの?新）。なかなか認可を受けられなかった長老派の学校は、経営状態も苦しくなっていった（一旦指定学校となると、学生数は回復したが）。指定学校化への努力は継続されていった（pp.220-228）。

　なお、北長老派ミッションは、日本のミッションスクールの経験に学んでいた。日本でも文部省「訓令十二号^*8」問題は解決済みであると迫り、事態の打開を模索したのである（p.229）。ミッション側は総督府の譲歩を引き出した形になったが、植民地教育体制への一層の融合、そして協力者となった側面も否めない（pp.230-231）。

　

　

第八章　離反

　この章では1930年代半ばから強制される神社参拝と、それへのミッションスクールの対応、そして「教育引退」と呼ばれる学校閉鎖の過程を中心に論じられている。

　周知のように行政側は「神社非宗教論」で神社参拝とキリスト教信仰は抵触しないと主張したが、1925年から既にミッションスクールは参拝・奉迎拒否の動きを見せている（p.240）。1935年に平安道知事とミッションスクール指導者との対立が決定的となり、総督府側も廃校処分も含む断固とした姿勢で参拝拒否を非難することになる。節を曲げず閉校も辞さずという平壌の強硬派宣教師と妥協を探るソウルの宣教師（ソウルのミッションスクールは神社参拝をしている）の間で対立も生じた（p.246）。総督府との協議の中で、総督府から「神社に霊は存在しないと説明してもよい」などの妥協案も提案されている（p.250）が、1936年7月にソウル伝道部からの反対にも拘わらず、本国の海外宣教本部では、教育事業の撤退が可決された（pp.255-256）。植民地期キリスト教教育史においては一貫して平壌とソウルという二つの中心を持つ楕円の構図が存在していた（p.260）。

　

　

結章　瓦解

　「三崇」と呼ばれた平壌の崇実専門学校、崇実中学校、崇義女学校の閉校過程は、「帝国の中の帝国」と呼ばれた平壌のキリスト教世界の全面的な崩壊の予兆だった。

　さて、南長老派は全羅道を中心に活動し、ミッションスクールは1936年に神社参拝を要請されたが、これを拒否し、同年全州で開催された年次大会で、神社参拝が強制されれば、教育事業から撤収するほかないと決議した（p.271）。これは南長老派宣教局総務フルトン（C. D. Fulton）の「神社参拝は宗教的行為である」との強硬的な姿勢が、北長老派ミッションスクールの閉校を加速させた。しかし、ソウルのアンダーウッド（H. H. Underwood）、クーンス（E. W. Koons）や大邱のヘンダーソン（H. H. Henderson）は教育事業の存続を主張した（p.277）。

　なお、最後に1920年代から30年代にかけての、アメリカ本国における「ファンダメンタリスト・モダニスト論争」という神学論争が、海外宣教にも影を落としているとの見解が語られている（pp.284-286）。

　ともあれ、ミッションスクールの閉校は、アメリカ型近代の植民地朝鮮における挫折であり、一層の朝鮮人の同化・皇民化への道を結果として開いてしまった（p.288）。

　

　

◆コメント

　以下では、例の如く「無い物ねだり」しながら、気付いた点を羅列していく。

　

・繰り返し、重複部分が多い

　個別論文を集成した書籍ということから、重複部分は免れないだろうが、スイッチバックのような記述のために、その時代ごとの問題点及び、ミッショナリー事業のクロノロジカルな流れが見えづらい憾みがあった。あと、年表及び学校関係者一覧などがあれば理解を助けただろう（アンダーウッド親子など、紛らわしい人物もいることなので）。

　

　

・「朝鮮の近代の多様性・多系性」（p.187）

　上記の言葉の指す内実がよく判らない。アメリカがもたらした教育が、日本の官制教育のオールタナティヴになったのは理解できるが・・・。

　

・独自資料（宣教師資料）の活用

　これまであまり活用されることがなかったであろうアメリカ宣教部の諸史料を駆使した論証は評価されるべきものである。

　

・「ソウルと平壌を中心とした楕円」（p.260など）

　ソウルと平壌という二派が争っていた構図はよく理解できたのだが、「楕円」というのがいまいちよく判らない。「楕円」ということで、著者はどのような状況をあらわそうとしたのだろうか。

　

・南北長老派の相違点

　結章において、南長老派のことが触れられているが、「南長老派とは対照的な北長老派ミッションスクールの複雑な閉校の過程」（p.269）とあるが、どのような点が対照的であるかが、鮮明ではなかったように思う。

　

・ファンダメンタリスト・モダニスト論争

　著者も「仮説的域を出ない」（p.286）といっているが、もう少し詳しい説明が欲しかったところである。

　

・朝鮮人クリスチャンの姿の見えづらさ

　本書は朝鮮にやってきた宣教師を中心に研究したものであるから、これは「無い物ねだり」も良いところの要求だろう。しかし本書において
長老派の世界宣教の中で宣教師が現地人にもっとも受け入れられたミッション・フィ ールドにおけるこの宣教師の教権の保持は、本書で検討し、明らかにしてきたように、 朝鮮人キリスト者の単なる宣教師への依存的姿勢から生じたものではなく、植民地状況における朝鮮人の主体的選択であったと考えられる（p.290）
とあるが、評者には朝鮮人の主体性があまり論証されていなかったように思う。例えば、アンダーウッド親子やベアードなどの秘書的な役割を果たした朝鮮人信徒などを掘り下げることにより、この方面は解明できるのではなかろうか。著者もこの点を意識してか、巻末において
本書においては、アメリカ人宣教師に焦点をあてたが、今後の研究課題としては、近代朝鮮のミッションスクールが朝鮮人にとってどのような教育空間だったのか、また植民地化にあって日本の帝国支配を相対化する空間としてどのように機能しえたかを 究明することにあると考える（p.299）
と述べておられるので、この方向で研究が一層進展されることを祈りつつ、書評を終えたい。

*1　ちなみに北長老派は、平壌を中心とした平安道と慶尚北道を布教の本拠地としており、南長老派は、全羅道が布教の中心。その他、カナダ長老派が咸鏡道、オーストラリア長老派が慶尚南道、メソジストが京畿道、忠清北道、江原道南部というように、各ミッショナリーが一種の紳士協定でもって布教地を策定していた。朝鮮総督府『朝鮮の統治と基督教』（1921）の付録地図を参照。

*2　1911年10月に寺内正毅総督の暗殺計画をなしたとされる容疑者が一斉逮捕された事件。新民会関係者のキリスト教徒が予断逮捕で狙い撃ちされたことでも有名。

*3　「人は皆、上に立つ権威に従うべきです」と始まる有名な章。皇帝や国王への従順を説くものとしてしばしば引用される。

*4　1923年に「指定学校制度」が設けられた。指定学校となるには総督府の課す規則・規定のクリアが必須とされ、総督府の教育体制にミッションスクールが適合する契機となった。指定を受ければ宗教教育や儀礼を保持し、上級学校への進学なども可能となった。

*5　小松緑（1865-1942）は、米国留学を経て外務官僚になった人物。朝鮮においては、統監府書記官、朝鮮総督府外事局長、朝鮮総督府中枢院書記官長などを歴任。

*6　山縣五十雄(1869-1959)は、東京帝大英文科中退。「万朝報」英文欄担当記者を経て、「セウルプレス」社長や外務省嘱託などを歴任。内村鑑三の弟子でもあった（らしいです。まだ詳しくは調べていないのですが・・・）。

*7　丹羽（1865-1957）は東京YMCA初代総主事。のちに京城YMCA総主事にも就任（1910-31）し、1938年には朝鮮基督教連合会を設立しその委員長となる。

*8　1899（明治32）年発布。教育現場と宗教の分離を規定したもので、これによりミッションスクールは上級校進学及び徴兵猶予の特権を得る代わりに宗教教育を捨てるか、認可を返上して宗教教育を継続するかの二者択一を迫られた。明治学院及び青山学院を中心とする運動により、有名無実化された。