博士学位申請論文要旨
植民地期朝鮮における宗教をめぐる「眼差し」
―宗教政策・植民地布教・学知―
川瀬貴也
本論文は、日清戦争の前後から一九三〇年代後半までの朝鮮において、日本の諸宗教（特に仏教とキリスト教）がいかなる「植民地布教」活動を行ったのか、そして統監府・朝鮮総督府の宗教政策はいかなるものであったのかという問題意識を中心に据えつつ、当時の日本人、特に宗教家や学者などが構築した「朝鮮人像」「朝鮮宗教観」がいかなる性質を持ち、当時の社会や政策と絡み合って、いかなる影響を日本人・朝鮮人の双方に及ぼしたのかを探る試みである。このことは、日本人が「朝鮮」という「他者」表象を通じてどのような「自画像」を描き出したのかという問題と言い換えることも可能であろう。
本論文の構成は以下の通りである。
本論文は二部構成を取っており、第一部（第一章・第二章）は「宗教政策と植民地布教」と題し、主に植民地期朝鮮における宗教政策と、日本仏教とキリスト教の植民地布教問題を中心課題としている。
第一章においては、日本の統治機構（統監府・朝鮮総督府）の宗教政策の法令を分析しつつ、同時に日本仏教の朝鮮布教を―特に真宗大谷派を中心に―考察していく。明治以降の日本の宗教政策は、一般に「国家神道体制」と呼ばれ、どうしても神社神道にばかり目が行くが、仏教もこのシステム内で重要な役割、時には神社神道以上の役割を果たしていたことは言うまでもない。例えば明治初期の政教分離をめぐる論争において浄土真宗の果たした役割は大きかったし、日本が「植民地帝国」になっていく過程で、仏教もその範図に足跡を残したのである。この章で明らかになったのは、大谷派を代表とする日本仏教が、まさに帝国主義と一体となって植民地へ進出したことである。「文明化の使命」「遅れた朝鮮を指導する」というミッション（使命感及び宣教）は、言うまでもなく新興帝国であった日本の「欲望」とシンクロナイズするものであった。そして注目すべきは、本文で指摘したように、仏教関係者が想定していた「仏教アジア主義」と呼びうる心性である。「仏教」を共通基盤とするアジア、というイメージは、好意的にとれば近隣諸国への親愛の情の表明となったであろうが、仏教の名の下に無限定に「他者」たる朝鮮仏教を包摂しようとする「欲望」が前面に出てきた時、帝国日本の「欲望」と相俟って、帝国臣民にふさわしい「自画像」が描かれてしまったことを我々は確認した。
第二章では、日本キリスト教の朝鮮に対する「眼差し」を、主に各宗派の機関誌に掲載された言説を検討・再構成することによって明らかにする。日本キリスト教も、第一章で取り上げた日本仏教同様、帝国日本の版図が広がるのに従い、その活動領域を広げていったが、実は日清・日露戦争のころから、「帝国」的な欲望が胚胎していたことがその論説から読み取れる。本章ではそのような日本キリスト教が内在させていた「欲望」のありかと、それに対抗するいわば「反主流派」の論争を、植民地期朝鮮における最大の布教宗派であった日本組合教会に見る。そして、教派を離れて個人伝道をしていた乗松雅休という人物を取り上げ、その植民地伝道の性格を問う。そして一九三〇年代後半、「神社参拝決議」によって戦時下協力体制下に入るまでの日本キリスト教会及び朝鮮キリスト教会の動きも追跡する。確認できたことを箇条書きにすれば、前章の仏教の場合と同じく、「文明をもたらすという使命感を保持していたこと」、「帝国日本の拡張そのものへの批判の視座が少なく、それを肯定する傾向があったこと」、「キリスト教を文明の宗教とする自意識を持ち、倫理主義でもって植民地へ向かうことを企図していたこと」などであった。もちろん、この流れに逆らう論調も散見できたが、大きな波にはなれなかったと言うべきであろう。また、総督府の対キリスト教政策は、揺れ動きはあったにせよ、実は一貫してキリスト教（日本と朝鮮、欧米の宣教団を問わず）を「統御可能なもの」にしようとする意志が伏流していたことが確認できた。
第二部（第三章・第四章・第五章）は、「「宗教」と「文明」をめぐる言説と学知」と題し、植民地期朝鮮における「宗教」や「文明」をめぐる言説空間を、さまざまな角度から描写することを目的としている。
第三章においては、日本人の「眼差し」に貫かれていた朝鮮人の「主体性」のありかを問う。具体的には、一九一九年の三・一独立運動時に逮捕された天道教幹部たちの「声」を裁判記録から拾い、彼らがどのような「文明」観、「宗教」観、「国家」観などを内面化していたかを再構成する。彼らの「声」を通じて本章では、当時の朝鮮人の「宗教」や「文明」をめぐる言説のアリーナでの「葛藤」を描写した。彼らの「声」とは、日本人の「眼差し」に貫かれていた彼らの「対応様態」を表しているのである。まとめるなら、東学の正統派の流れを汲む天道教の「親日」性の淵源は、その宗教至上主義的立場と、近代文明主義的性格の二つが絡み合って生じたものと言えよう。「宗教」と「近代文明」という普遍−これこそが彼等のナショナリズムを喪失させた陥穽であった。そしてこの「陥穽」は、日本側からの「文明」概念や、日本からの「眼差し」を内面化して生じたものであった。
第四章では、京城帝国大学教授であった高橋亨の言説を追い、朝鮮人、朝鮮宗教に対する眼差しのあり方、そしてその学知の生成現場を考察する。植民地における「学知」の形成は植民地研究の大きなテーマであるが、本論文においては、本章で、その「典型例」と目される高橋亨の学問の性格について検討する。我々はそこに「原住民」を表象する際に、宗主国人のいかなる「欲望」が刻印されるかを見ることになるだろう。別言すれば、高橋の説は、植民地のイメージ（具体的には、「独自文化を持たない朝鮮」というイメージ）に、いかに驚くほど現在の「支配の欲望」が投影されるかという一つの典型的な「症例」であったと言えよう。高橋のような言説の「機能」や果たした「役割」とは、日本人にとっては支配すべき朝鮮人というイメージを定着させたこと、そして朝鮮人にとっては肯定するなり反発するなり、自画像の形成にある意味「寄与」したことであろう。ここに、我々は「日本型オリエンタリズム」を発見することになる。
第五章においては、「心田開発運動」政策というイデオロギー政策を中心に考察を進める。この政策は、戦時期総動員体制直前に国民統合を図るべく企図された政策の一つであるが、本章ではその性格と実態を、主に総督府に動員された当時の学者、知識人、宗教家の言説を引用することによって明らかにしていく。また、心田開発政策を朝鮮総督府の宗教政策の一翼を担った運動として捉え、当時の宗教観や日本人の朝鮮人観も視野に入れつつその特徴を剔出した。また本章の後半においては、それに続く総動員体制下の言説を概観した。結論的に言えば、「心田開発運動」政策は、結局掛け声だけの「精神主義」に終わってしまった典型的な「イデオロギー政策」であった。「心田開発運動」政策は、基本的には統治者や知識人層からの「天下り」のスローガンしか見えず、その具体的な政策や、そこから引き起こされた具体的な結果が特定しづらく扱いにくいが、土着の民俗宗教にも、日常生活の規律にも介入しようとし、様々な方面で「国民」の活力を調達しようとしたものである。そのキメラ的なあり方から、却ってその本質、すなわち全てを飲み込み、全てを投げ込むことができる「空虚さ」が際立っていると言える。「心田開発運動」政策は、学識者や宗教家の意見がバラバラで統一性もなく、その一貫した性格を規定することは困難である。しかしこの政策は、空虚なスローガンの横溢する戦時期の前駆形態の一つ、別言すれば「地固め」の一つであったと言える。そしてそこに「宗教」が介在しており、行政側の「宗教観」と、その「眼差し」に応じてしまう宗教家や学者の有様が端なくも現れていたと評することはできよう。そしてこの政策のあとの総動員体制期には、まさにどこを取っても「均質」で不毛なトートロジーに溢れた「天皇制・国体」の言説空間へと収斂していくことになる。
以上のように、「宗教」をめぐる様々な立場の人々の「声」を取り上げ、その声が重なり合う「場」としての「植民地朝鮮」を設定すること。その「多声的な現場」の再構成が、本論文の最終目的である。