日本キリスト教の朝鮮布教
工藤英勝
近代日本宗教による韓国・朝鮮布教の量的な解析にもとづく布教概況の把握は、今回で４回目になる。本稿では、日本キリスト教会の各教派を主な検討対象として、前回同様に、朝鮮総督府の統計資料によって約三〇年間の量的な推移を考察していきたい。
最初に、韓国・朝鮮布教全体に占めるキリスト教の比重を見ていきたい。神道・仏教・キリスト教の布教所（神社・寺院・教会）の一九〇七〜一九三七年の約三〇年間の累年合計割合によると、日本キリスト教は延べ一二七六箇所（一％）。朝鮮・外国キリスト教は延べ数九七三九九箇所（六三％）を占めている。また、同じく神・仏・基三教に占める日本キリスト教の布教者数は、延べ一七四九人（一％）。朝鮮・外国キリスト教では延べ数七八八九九箇所（二〇％）。最後に信者数においては、同様に日本キリスト教は、延べ一七八五九一人（〇・九％）。一方の朝鮮・外国キリスト教は、延べ人数九〇五二一八一人（四六％）を占め、この九九％は「朝鮮人」信者である。日本帝国主義、朝鮮総督府の支配下にあって、有利な宣教の環境にもあったにもかかわらず、日本キリスト教の宣教は、数値的にはマイノリティーであった。神道や日本仏教の布教対象はほぼ日本人植民者によって占められていたのに比較して、日本キリスト教の信者は、その半数が現地「朝鮮人」であることからすると、神道や仏教よりは「現地布教主義」が浸透していたようであるが、その内実については、今後の解明が待たれるところである。
日本キリスト教の朝鮮布教は、朝鮮総督府統計資料によると、プロテスタント諸派によって企図・実施された。日本の植民地支配下において、長期間、組織的に朝鮮布教に従事してきたのは、日本基督教会、日本メソジスト教会、日本組合基督教会、東洋宣教会ホーリネス教会、基督同信会（名称、順番は統計資料による）であり、その他には、長老派、プレスビテリアン、基督青年会、日本美以教会、日本聖公会、京城基督教会、聖書講読所の名称も見られるが、これらは一九一〇年の韓国併合前後の数年間に限られている。
布教所・教会数から、日本キリスト教の趨勢を見ると、一九〇七〜一九三七年の累計では、日本組合基督教会（四一一）、日本メソジスト教会（三三六）、日本基督教会（二八八）の順番となり、この傾向は、宣教者・布教者数からも裏づけられる。日本組合基督教会（八四八人）、日本メソジスト教会（三六七人）、日本基督教会（三〇二人）となっていて、特に組合基督教会の占有率が五二％とさらに高くなっている。
日本キリスト教の信者数を教派別・累年合計で調査すると、日本組合基督教会（八九一七二人）、日本基督教会（三二五二九人）、日本メソジスト教会（三一七三一人）の順番になっている。この内訳において特筆すべき特徴としては、日本基督教会とメソジスト教会の朝鮮人信徒の割合は、四〜六％に過ぎないのに対して、組合基督教会の全信徒に占める朝鮮人信徒は、実に約八割に及んでいることが挙げられる。
日本組合基督教会は、一九一〇年の総会で朝鮮伝道着手が決議され、海老名弾正の弟子、渡瀬常吉（一八六七〜一九四四）が主任となって実行に移された。伝道開始当初から朝鮮総督府からの匿名寄付や財閥からの資金援助によって始められた「総督府の御用教会」に対して、教会内部の柏木義円、湯浅治郎、吉野作造からも反対があったことは周知の通りである。組合基督教会は、布教所・布教者そして信者数ともに一九二〇年まで順調に教勢を拡張し、ピーク時には、一四三八七人の朝鮮人信徒を獲得したが、一九一九年の三・一独立運動や呂運亨事件を契機に、朝鮮総督府との癒着が解消され、急激に衰退していったことが、今回の統計資料からも証明される。
『宗教研究』第三二七号 二〇〇二年 所載